自家消費型の太陽光発電システムを導入し、「自立運転機能」を搭載したパワーコンディショナを使用することで、災害時などの停電時にも最低限の工場設備の稼働を継続することができます。
近年自然災害が増えていることから、BCP(事業継続計画)*の策定や見直しを行っている。災害による大規模停電などが起きた場合でも、最低限の工場設備の稼働を継続できる方法はあるか?
*BCP(事業継続計画):企業が自然災害、大火災、テロ攻撃などの緊急事態に遭遇した場合において、事業資産の損害を最小限にとどめつつ、中核となる事業の継続あるいは早期復旧を可能とするために、平常時に行うべき活動や緊急時における事業継続のための方法、手段などを取り決めておく計画のこと
(出典:中小企業庁, 「中小企業BCP策定運用指針」(最終閲覧日:2021年2月26日)https://www.chusho.meti.go.jp/bcp/contents/level_c/bcpgl_01_1.html)
自家消費型の太陽光発電システムを導入し、「自立運転機能」を搭載したパワーコンディショナを使用することで、災害時のレジリエンス(機能回復力)を強化し、停電時にも最低限の工場設備の稼働を継続することができます。
近年、工場などの事業施設では、経済的なメリットから、発電した電力を施設内で消費する「自家消費型」の太陽光発電システムを導入する事例が増えています。
その中で、近年の自然災害の増加やBCP(事業継続計画)の観点から、太陽光発電システムに必要なパワーコンディショナにおいては、電力の系統に接続せずに運転できる自立運転機能の有用性が注目されています。
太陽光発電用パワーコンディショナEnewell-SOL P2シリーズは、停電時などにパワーコンディショナから直接交流電力を引くことができる非常用電源機能「自立運転機能」を標準搭載しています。
三相200V級であれば、発電容量と同じ10kVAの容量を保有しており、停電時に自立出力の専用回路に切り替えることで、最低限の工場設備の稼動を継続できます。(ただし、実際に稼働できる設備の容量は、太陽電池容量や日照時間、設備の種類などの条件によります)。
さらに、事業施設が災害時の指定避難所に認定されれば、地域貢献にもつながります。
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| 業界 | 環境・エネルギー |
|---|---|
| アプリケーション | 太陽光発電 |
| テーマ | 省エネ･創エネ、環境負荷軽減 |
| 製品 | 太陽光発電用パワーコンディショナ |
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