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よくあるご質問（FAQ）一覧

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: 高調波によるトラブルには、どのようなものがありますか？また、対策の方法はあるのですか？同じ電源系統にある進相コンデンサやDCリアクトルの過熱などが挙げられます。これは、爆発などの大きな事故につながることもあります。インバータの場合、入力側にリアクトル（ACとDCの2種類があります）を挿入したり、正弦波電源回生コンバータを追加することで対策となります。

: 周波数60Hzで運転している時は問題は無いが、周波数が低くなると周辺の弱電機器が誤動作を起こします。低い周波数の運転では、インバータのノイズが大きくなることはありますか? PWM制御において、周波数が高いところでは2相変調、周波数の低いところででは3相変調を行っています。3相変調は2相変調に比べてスイッチング回数が3割ほど多いので、その分ノイズの発生が多くなります。

: 公共建築工事標準仕様書へ対応しているか？対応しています。接続するDCリアクトル形式についてはeーメカサイト内インバータ技術資料を参考願います。（ダウンロードするにあたり、会員登録が必要となります） [リンク] https://www.e-mechatronics.com/jsp_ssl/download/techdoc/inverter/technicalsupport_info/data/UJP01GN15A.pdf

: ノイズを発生する機器にはどのようなものがありますか？家庭用機器から事務用機器、産業用機器（インバータ、サーボドライバなど）まで、非常に多くの電気機器がノイズの発生源となっています。これらの機器は、今後ますます増大する傾向にあります。

: ノイズの種類と対策について教えてください。ノイズは大きく分けて3つの経路をたどって伝播します。（伝導ノイズ、誘導ノイズ、放射ノイズ）伝導ノイズはインバータ内部で発生したノイズが電線などを伝わって周辺の機器に影響を与えます。誘導ノイズはインバータの一次側と二次側の電線にその他の電線や信号線を近づけると電磁誘導や静電誘導によって周辺機器の電線や信号線にノイズが伝わります。放射ノイズはインバータで発生したノイズが空中へ放射されラジオなどの電波に影響を与えます。ノイズの伝播経路にノイズフィルタなど設置することでノイズは低減します。また、ノイズ発生源であるインバータのPWMスイッチング周波数（キャリア周波数）設定を下げることでもノイズ低減に効果があります。【リンク】 https://www.e-mechatronics.com/jsp_ssl/download/techdoc/inverter/technicalsupport_info/data/UJN01GN02.pdf

: インバータの設定を低騒音の設定にした場合、ノイズが増えるのは本当ですか？低騒音の設定はインバータのPWM出力（パルス状の交流電圧）のキャリア周波数を人の可聴領域を超えた高い周波数にすることでモータからの金属騒音（磁気音）を低減します。キャリア周波数を高くするとインバータ内部のIGBT部品のスイッチング周波数が高くなり、スイッチングで発生するノイズが増えます。 1000シリーズ以降のインバータでは、SwingPWM方式を採用しモータの磁気音を甲高い金属騒音ではなく機械装置の駆動音でかき消えるようなホワイトノイズ化して耳障りな金属音を低減しています。

: 高調波を発生する機器にはどのようなものがありますか？エレクトロニクス機器はDCで動作するため、商用電源（50Hz、60Hz）をDCに交換して使う必要があります。この整流回路によって高調波（電源電圧の歪み）が発生します。テレビ、ビデオなどの家庭用電気機器から、インバータなどの産業機器まで、多くの電気機器が高調波の発生源となります。

: リアクトルを接続すると、ノイズ対策になりますか？リアクトルは、高調波の抑制効果はありますが、ノイズ低減効果はありません。ノイズ対策を行う場合は、ノイズフィルタやゼロ相リアクトルをご使用ください。

: 高調波発生機器からの高調波流出電流計算書（その1）は安川さんで準備されている高調波計算シートの様式と同じで分かるのですが、高調波発生機器からの高調波流出電流計算書（その2）とはどのようなシートなのでし高調波流出電流計算書（その2）は、高調波発生機器を使用される設備の内容（単線結線図）と高調波電流の詳細計算を記入するための様式です。その様式は日本電気協会発行の「高調波抑制対策技術指針 JEAG 9702 1995」に掲載されています。様式の記入例も同指針に記載されています。

: 高調波計算でモータ容量からモータのｋVAを計算する必要がありますが、どのように計算したら良いですか。日本電気協会から発行の高調波抑制対策技術指針(JEAG 9702 1995)がありますが、この資料の77ページにモータ容量ごとのkVA一覧表があります。その一覧表のkVAを使用されればよいです。ただしこの資料が出来た時点では200V級3.7kW以下は適用除外機種となっていていたためそれらの容量のkVA値の記載はありません。その後改正され、2004年1月以降はこれらの容量も適用対象機種になりました。200V級の3.7kW以下の機種に関しましては、同容量の400V級のKVA値を使用してください。

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